貸事務所(一部) マストビル 8階E3

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賃料 35.6048万円 管理費等 89,012円
敷金 / 保証金 404.60万円/なし 礼金 なし
交通 ＪＲ東海道本線（東京～熱海） / 横浜駅 徒歩6分
所在地 神奈川県横浜市神奈川区台町
築年月 1989年1月(築35年6ヶ月) 使用部分面積 66.88㎡ 坪数
/坪
単価		 20.23坪／1.76万円
  • 1階
  • 2階以上
  • 駐車場（近隣含む）
  • エアコン
  • 男女別トイレ
  • エレベーター
  • 光ファイバー
  • 即引渡し可
  • 24時間利用可
  • OAフロア

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  • 横浜地下街南１２番出口より徒歩２分とアクセスがわかりやすいです
  • 裏側外観　横浜レンガ調
  • 正面玄関エントランス
  • ８階エレベーターホール
  • ２０２０年７月フロアタイルを明るいグリーンに張替えしました。
  • 営業、訪問販売は共用部に入れないため、インターフォン前でシャットアウト出来ます。
  • ８階Ｅ３貸室内
  • ８階Ｅ３貸室内
  • Ｅ側のお部屋は見晴らしがとでも良く人気の区画となっております。
  • 南側の窓からの景色です。
  • ＯＡフロア　踏み心地快適です。
  • 男子トイレ洗面台　２０２２年１０月にリニューアルいたしました。
  • 女子トイレ　２据　２０２２年１０月にリニューアルいたしました。
  • 共用部内給湯室
  • エレベーター内部

    物件詳細情報

    交通 ＪＲ東海道本線（東京～熱海） / 横浜駅 徒歩6分
    その他交通 東急東横線 / 横浜駅 徒歩6分
    相鉄本線 / 横浜駅 徒歩6分
    所在地 神奈川県横浜市神奈川区台町
    物件種目 貸事務所(一部)
    賃料 35.6048万円 管理費等 89,012円
    敷金/保証金 404.60万円/なし 礼金 なし
    敷引 なし 保証金償却 -
    その他一時金 - 造作譲渡 -
    維持費等 - 保険等 不要
    権利金 - 坪単価 1.76万円
    建物名・部屋番号 マストビル 8階E3
    特記事項 24時間利用可　土曜日利用可　土日・祝日利用可　有人警備　整形無柱空間　ＯＡフロア　飲食店不可　リフォーム　24時間セキュリティー　耐震構造(新耐震基準)　天井高２.５ｍ以上　24時間換気システム
    設備 荷積みスペース　個別空調　オートロック　非接触型ICカードキー　防犯カメラ　電動シャッター　エレベーター２基以上　エレベーター　車寄せスペース　給湯　ビルトインエアコン　エアコン　火災警報器（報知機）　インターネット対応　光ファイバー　共用部分に男女別トイレあり
    備考 主要採光面：東向き
    使用部分面積 66.88㎡ 坪数 20.23坪
    土地面積 公簿 883.44㎡ 築年月 1989年1月(築35年6ヶ月)
    リフォーム履歴 ■水回り：2022年10月　トイレ　　８Ｆ共用トイレ　男女共に更新
    ■内装：2020年06月　内装全面（床・壁・天井・建具）
    ■共用部の大規模修繕工事：2020年06月　　外壁修繕
    建階/ 階 9階建/8階 建物構造 ＳＲＣ
    駐車場 有　66,000円/月　空き1台　　備考：ビル内１台空き有。屋外近隣平置き駐車場空き有（税抜５万／月）台数要相談。 バイク置き場 なし
    駐輪場 なし 接道状況 角地：３方道路　南25.0m 公道　北8.0m 公道　東6.0m 公道
    用途地域 商業地域 間取り -
    契約期間 2年 現況 空
    条件等 定期借家 引渡可能時期 即時
    更新料 なし
    適格請求書発行 可
    物件番号 6982423527
    情報公開日 2024/05/23 次回更新予定日 2024/06/28

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    情報提供会社

    神南興業(有)

    交通：
    ＪＲ山手線／渋谷　徒歩5分
    住所：
    東京都渋谷区神南１丁目２０－１０　神南興業ビル７階
    TEL：
    03-6809-0941
    FAX：
    03-6809-0942
    所属団体など：
    (公社)東京都宅地建物取引業協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    仲介
    免許番号：
    東京都知事免許（３）第９３３３４号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
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      仲介手数料とは 貸主と借主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「貸主」の場合は不要です。
      「仲介」の場合、居住用の物件は月額賃料の0.55ヶ月分の範囲内とされています。なお、物件によって、月額賃料の1.1ヶ月分を上限とした範囲内で必要となる場合があります。
      「代理」の場合、月額賃料の1.1ヶ月分の範囲内とされています。

      ※宅地または居住用以外の建物で権利金がある物件に関しては、権利金の額を売買代金の額とみなして算出される場合があります。
      権利金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      （賃貸借に係る消費税額を除外した額）

      物件によって金額が異なります。
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